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【組織における意思決定について】役職・権限を持つ人は意思決定に責任を持つべき

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こんにちばんわ、まっちゃです。以前に個人(自分ベース)の意思決定に関する記事を書いたのですが今回は「組織」における意思決定について書いてみたいと思います。過去記事こちらへ貼り付けておきますので宜しければご覧ください。

 

www.mattyaablog.com

 

 

「組織」はいわゆる『会社・企業』における集団を指します。

ただ単に人が集まった集団というのではなく、役割が分かれていて

 

 

且つ責任の大きさも上の役職にいけばいく程に大きくなります。 

今回はそんな「役職を持った人は意思決定に責任を持とう」という内容です。

 

 

役職を持った人の意思決定=偉い人が下す許可とか判断のことです。役職者が自分で下した意思決定に責任を持たないととんでもないことになるんです。

 

 

 

 

1,役職者が意思決定の責任を放棄すると、もはや組織機能がないも同然

一般社員と役職者の違いは権限・責任範囲です。

権限・責任範囲が広域になるからこそ関与する業務領域が縦横に広がる、

その分責任所在が大きくなる。これが役職者の意思決定に関する一般概念です。

 

 

そんな役職者の意思決定は組織にとって非常に重要なもので、

意思決定を下す内容は役職者の階級によっても様々です。

 

 

意思決定を下す軸となるのは、

「業務を遂行する人が芳しくない結果を招き会社組織に損害を与える可能性があり、担当者自身では責任を負うことができない」内容です。

 

 

それは意思決定した役職者は自身が判断を下した案件で何かあったときは責任を負うということです。

 

 

当事者にも何かしらの要因はあるかもしれませんし全てに当て嵌まるわけではありませんが、役職者の意思決定は責任所在を明確にするものでもあります。

つまり役職者の意思決定は【責任が伴う】んです。

 

2,役職者が責任を放棄する具体例

・「そんなこと俺言ったっけ?(OK出したっけ)

→自分自身が承認した(許可を出した)ことを覚えていない

・「確かにその時は承認(OK)出したけど俺だって分からないし

→それを言うと役割放棄になってしまう

・「変化は常に起きるものだから(開き直り)

→こんな前提を作られてしまうと確認者(役職者)はもう必要ない

 

まとめ

大小問わず組織内で役職・権限も持っている人は、意思決定に責任を持とう。

一方で支持を仰ぐ側(業務を担当する人)は確認者(役職者)に全ての判断を委ねるのではなく、提案形式で確認すること。これが出来ていないと丸投げになってしまう。